ジョブ型雇用は企業側にもデメリットが存在した?【厳選5つ紹介】

ジョブ型雇用は企業側にもデメリットってあるの?

もしあるなら事前に知っておきたいな。

ジョブ型雇用は企業側にもデメリットはあります。

またジョブ型雇用は転職者側にもデメリットがあり、詳細は以下の記事で紹介しております。

ジョブ型雇用は職務記述書という企業側と転職者側で事前に合意を得た、職務内容や評価基準の記載された書類を結んでいます。

つまり、あらかじめどんな仕事をするか、どんな評価をするかを明確にしているのです。

この職務記述書があるがゆえのデメリットも存在します。

なるほどね。

ガチガチにやることや評価基準を決めていてもデメリットはあるんだね。

ガチガチにすることでそれが弊害になるんでしょう。

デメリットがあると言っても、欧米諸国ではジョブ型雇用を取り入れている会社はたくさんあります。

それは企業としてメリットを感じているからです。

ジョブ型雇用のメリットについては、企業側と転職者側でそれぞれ以下の記事で紹介しておりますので、ご参考ください。

日本ではまだまだ主流ではありませんが、一部企業で取り入れ始めているのがジョブ型雇用です。

今後このジョブ型雇用が主流になる可能性もゼロではないので、事前にこのような知識を身につけておくことは非常に重要です。

実際に自分が転職する立場になって、慌てて知識を取り入れに行こうとしても間に合わないケースは十分にあり得ることです。

普段から他人事であるという考えを捨てて、常に「自分だったらどうするか?」を意識して行動することで自身の将来は大きく変わります。

今回紹介するジョブ型雇用の企業側のデメリットも必ずどこかで役に立つ時が来ますので、今のうちに人に紹介できるくらいまで知識を高めておきましょう。

とみぃ

・2010年:リーマンショック就職氷河期に就職

・2013年:第二新卒枠で転職活動も内定獲得ゼロ

・2016年:Uターン+未経験+高年収の転職成功

・自身の転職経験をもとに転職支援活動

・複数人の就職転職を成功に導いた実績あり

転職支援します
目次

ジョブ型雇用は企業側にもデメリットが存在した?

冒頭でも紹介した通り、ジョブ型雇用にもデメリットは存在します。

企業側が何をデメリットと感じているのかを知ることで、転職活動の際にヒントになる可能性は高いです。

内容を理解していただき、参考にしていただけると嬉しいです。

・社員の流出

・転勤や異動が難しい

・別の仕事依頼ができない

・明確な社内ルールが必要

・組織の柔軟性が損なわれる

それぞれ詳細を紹介します。

社員の流出

どうして社員流出のデメリットがあるの?

ジョブ型雇用は職務記述書で管理されていると紹介しました。

つまり、職務記述書に記載されている給与があなたの給与になります。

では、同じような職務内容で倍もの給与を出す企業があったらあなたならどうしますか?

多くの方は、給与が倍になる企業へ転職すると思います。

もちろん給与だけが企業選びではないことはわかっていますが、お金は大事ですよね。

このようにより良い条件の企業へ転職されやすいということです。

なるほどね。

でも、メンバーシップ型雇用も同じようなデメリットは存在するんじゃないの?

確かにその通りです。

ですが、メンバーシップ型雇用は終身雇用をベースにおいて作られた雇用方式です。

今では終身雇用の崩壊が始まっていますが、名目上終身雇用なので正社員である以上、一生涯の雇用が約束されています。

一方で、ジョブ型雇用はどうでしょうか?

決まった業務やプロジェクトともに解雇や契約満了となります。

つまり、再度転職活動を行う必要があります。

ですので、より良い条件の企業を常に探している雇用者も少なくないのです。

企業側としては、優秀な人材をいかに継続して確保するかがとても重要なポイントになります。

転勤や異動が難しい

会社命令であれば、転勤や異動は半強制的じゃないの?

メンバーシップ型雇用はそうなることが多いです。

一方で、ジョブ型雇用は職務記述書で勤務地なども約束していることが多いです。

つまり、転職者側も転勤や異動がないことを前提として契約していますし、それをメリットとして、働いている人も少なくありません。

ですので、会社側の都合で転勤や移動をさせにくいというデメリットがあります。

別の仕事依頼ができない

これも先ほどと同じ内容?

はい、仕事内容についても職務記述書に記載してあります。

ですので、基本的には職務記述書以外の業務を依頼できないというデメリットがあります。

かなり不便だね。

じゃあもし他の業務を依頼したい場合はどうするの?

基本的には職務記述書に記載している契約範囲外の仕事を依頼することができませんので、以下のような対応が必要です。

・雇用者合意の上、新たに契約を結ぶ

・別の転職希望者を雇う

雇用前に契約している以上、そう簡単に変更はできないということです。

組織の柔軟性が損なわれる

組織の柔軟性ってなに?

簡単にいうと、組織ないの人やルールを状況に応じて変更可能ということです。

メンバーシップ型雇用の場合であれば、長期雇用前提の人員配置ですので、増員が必要な部署などがあった際に、他の部署から人員を確保するなど比較的柔軟に対応できます。

一方で、ジョブ型雇用はここまでに紹介してきた通り、転勤や異動、また他の業務の依頼というのが基本的に依頼できません。

ですので、その都度別の転職希望者を集める必要があり、時間とお金がかなり必要になります。

なるほどね。

柔軟性がないというのは大きなデメリットになりそうだね。

確かに、柔軟性でいうを大きなデメリットに聞こえます。

ですが、「必要な社員だけ雇って、必要な人件費しか管理しなくても良いし、必要に応じて必要な分の人材だけ確保する。」という言い方であればどうでしょうか?

かなりスマートな企業に聞こえる。

そうですよね。

人材に関する柔軟性に関しては、やり方次第でメリットにもなり得ます。

ですので、中長期的な人材戦略と計画が必要になり、それらを網羅することで無駄な時間をお金を出す必要がなくなります。

転職者側としては、何か考えておくことはあるかな?

常に新しい求人がないかの情報を入手することです。

ここで紹介したように、企業としてすぐにピンポイントの専門職を必要とする場合もあります。

ですので、そのような情報を入手するには常に求人にアンテナを高く持つ必要があるのです。

でも、正直働きながら求人情報も一緒に見つけたりするのは難しいよね。

私がお勧めしているのは、転職エージェントへの登録です。

転職エージェントでは以下のような内容を無料で受けることができます。

・非公開求人の紹介

・希望求人情報入手次第連絡をもらう

・年収アップ交渉

これらのことは仕事しながら一人で行うのは正直難しいですよね?

そこをサポートしてくれるのが、転職エージェントです。

登録からサービス利用まで無料で行うことができますので、複数者登録して、多くの企業をカバーすることをオススメしています。

転職エージェントってたくさんあるけど、オススメの転職エージェントってあるの?

新入社員や第二新卒など若手向けにオススメの転職エージェントは以下の記事で紹介しています。

一般転職や高年収希望者向けにオススメの転職エージェントは以下の記事で紹介しています。

それぞれ良いポイントだけでなく、悪いポイントや体験談も載せていますので、必ず参考になると思います。

明確な社内ルールが必要

繰り返しにはなりますが、ジョブ型雇用は職務記述書で業務内容などの条件を記載しています。

なので、職務記述書に記載されていること以外のことを強要したり、勝手に行うとトラブルとなりかねません。

ですので、明確な社内ルールを設ける必要があるのです。

また、企業によってはジョブ型雇用とメンバーシップ型雇用の両方の雇用形態を取り入れている企業もあります。

そのような場合は、両者で明確な線引きが必要です。

線引きをあいまいにしていると、雇用者も混乱しますし、トラブルの原因にもなり得ます。

まとめ

ジョブ型雇用の企業側のデメリットについて紹介しました。

一見致命的なデメリットもありましたが、考え方によってはメリットにもなりえます。

企業側としては、いかに友好的にこのジョブ型雇用を使いこなすことができるかを考えることが重要です。

また、転職希望者は企業側のデメリットをうまく利用した転職戦略が必要になります。

エントリーシートや面接対策等、転職でお困りのことがあれば、コメント欄やお問い合わせ先へご連絡ください。

私の経験談や、指導・助言した成功者の例を基にお手伝いできることはお手伝いさせていただきます。

それでは最後まで読んで頂きありがとうございました。

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